リップル(XRP)がどうなるか知りたい!今後の展開と現在の状況は?

リップルは仮想通貨市場において、価格変動・大手企業との提携の噂・アメリカでの集団訴訟と常に話題が尽きません。

特に今後の価格の上昇については、同じ見解が示されていることはありません。

でもどれが本当なの?誰のコメントが有力なの?と不思議に思うことはありますよね。

リップルを保有しているリップルホルダーの方も、これから購入してみようと思う方もリップルの持つ機能と公式発表された情報があれば惑わされることがなくなるかもしれません。

日々めまぐるしく変わる仮想通貨情報に翻弄されそうになりますが、注目と同時に期待度の高いリップルについて詳しく解説していきます。

リップルに期待が高まる理由とは?

リップル(XRP)は、世界の主要な銀行や金融機関が事業としてブロックチェーン技術を実用化しているとして、高い評価を得ています。

それはリップルには、様々な元帳やネットワーク間で瞬時に取引を決済できるという特徴があるからです。

この特徴を標準化したInter ledger protocol(ILP)をサポートしているリップルネットワーク内では、XRPなどの仮想通貨はもちろん、法定通貨やその他の証券(株式、債券など)と交換できるのです。

世界の異なる金融システムをILPで均質化することで、国境を超えた決済方法が実現します。

既存の銀行や金融機関よりも迅速でコストを抑え、安全・安心に取引を行えることで政府・企業・消費者はもちろん既存の金融機関にも大きなメリットをもたらすことが予想されます。

このリップルの送金システムは企業や消費者のニーズに応じて供給する側(銀行や金融機関)が欠かせません。

今ある既存の銀行などがシステムを導入すると相当な流動性がうまれ、XRPの価格上昇につながるのではと期待が高まっています。

このことは従来の金融機関のシステムを大きく変えることにもなるので、導入には時間と検討が必要です。

さらにはリップルの送金システムの取引の完了速度を支える分散型台帳技術についても、論議が交わされていることもあり話題になることが多いのです。

この話題についても詳しく紹介していきます。

リップルのコンセンサス・アルゴリズムについての疑問

リップルの分散型台帳技術であるRipple Consensus Ledger(RCL)は、ブロックチェーン技術には当てはまらないとか中央集権的であるといった声があがっています。

それはリップルのコンセンサス・アルゴリズムが理由です。

コンセンサス・アルゴリズムとは取引における正当性をネットワーク内で合意を得るためのプロセスです。

リップルではプルーフ・オブ・コンセンサス(Poc)というコンピューターの計算による取引の承認ではなく、一部の承認者(Vaidator)による投票制で行われています。

この方法が3〜6秒といった取引の完了速度を実現しています。

この仕組みはいわば中央集権的とも捉えることができ、ユニークノードリスト(UNL)という承認者のリストはリップル社が保管しています。

非中央集権を目指したブロックチェーンと比較すると、やはり一部の承認者のみで行われる作業には分散ネッットワークの確立は難しく思えるでしょう。

では仮にUNLを管理しているリップル社なしで、ネットワークが広がった場合はどうでしょうか?

誰がUNLに載っている人達のサーバーを動かし、取引件数増加に伴い処理速度を維持できるのか疑問になりますね。

リップルでは銀行の提携が進んでいますが、この提携によってビジネスにリップルネットワークが広く採用されるようになれば、解決の糸口が見つかるかもしれません。

銀行や公的機関がリップルネットワークを採用した場合には、より多くの承認者(Vaidator)を必要とし独立した信頼できる組織やサポートされているプラットホームを採用することで分権化されるでしょう。

すでにMicrosoftやマサチューセッツ工科大学、CGI グループなどの世界を代表する企業や団体が承認者(Vaidator)のネットワークに参加しています。

さらに分散化を図るために、リップル社以外の第三者に認められたUNL を2つ追加する計画があります。

リップルネットワークが拡大すると共に、第三者による承認者(Vaidator)が増えていくことで中央集権的な体制から非中央集権ネットワークに変わっていくことが可能になります。

リップルが展開していくリップルネットワークの機能とは?

リップル社が開発した送金システムはリップルネットワークを介して世界中の国際送金を実現できます。

ではリップルネットワークではどのようなプロダクトを提供しているのでしょうか?

リップルネットワークを支えるプロダクトは大きく3つあります。

X current

金融機関や銀行とリップルネットを接続するシステム。

リップルでは、複数の銀行と提携を結んでいて、X currentのシステムがあるため世界中の提携銀行に国際送金ができる。

xRaid

資金の保管として利用されるシステム。

xRaidに資金が保管されるため、銀行は資金を保管するコストを最小限に抑えることができる。

銀行はxRaidにアクセスし送金を容易に行えるので流動性が高まる。

xVia

支払いに関するデータ(請求書など)を添付して決済できるシステム。

法人などが複数のネットワークを介して、支払いに関するやりとりを世界中で瞬時に行える。

このようにリップルネットワークでは、提携銀行を増やして供給側の基盤を整えることで多くの顧客とマーケットを広げています。

日本ではSBIホールディングスが先導していくことで、国内市場が広まっていくでしょう。

最近の進展は?提携先は増えているの?

5月に入ってからはリップルのxVia採用で、イギリスのFairFX・RationalFX・EX change4Freeの3社とアメリカのUniPAY とマレーシアのMoneyMatchの合わせて5社の機関との提携を発表しました。

国際送金を行う企業や送金業社にとってxViaはスムーズで低コストな取引が可能になり、市場シェアを拡大できることから提携先の発表が続きそうです。

リップル社の進展は各業界でこのように進んでいるようです。

大きな企業との提携が望まれますが、段階的にすでに稼働している企業との提携が少しずつ増えていく方が理想的ではないでしょうか?

バグや大きな過失が発生すれば、それこそ大企業との提携は難しくなるでしょう。

日本ではリップルの提携先であるSBIホールディングスが運営する仮想通貨取引所(SBIバーチャルカレンシーズ)の設立でXRPの日本円建での取り扱いが決定しています。

SBI バーチャルカレンシーズは、想定していたリリースからだいぶ遅れをとっています。

4月26日の決算説明会の段階では、取引所のスタートは早くても夏頃を予定しているそうなので今後の発表を待ちましょう。

SBIバーチャルカレンシーズはリップルの公式HPにも記載されていて、このまま順調いけばXRPの流動性が高まる可能性があります。

リップルが描く未来とは?実現にはどのくらい必要なの?

リップルでは「価値のインターネット」を目指しています。

価値のインターネットとはデータやメールがリアルタイムで送受信できるように、資産(お金を含めたあらゆる価値)を瞬時に送受信できるインターネット最新技術のことです。

この価値のインターネットを実現することは、技術以外の既存のシステムや法律などの問題を解決していかなくてはなりません。

冒頭で紹介したILP という独立したプロトコル間の異なる通貨を交換をサポートするシステムは、オープンソースで発表されています。

ILP元帳は取引銀行に24時間365日、連続稼働で運用できるように設計されています。

容易にILPを取り入れることが出来るので、今後このシステムに賛同した金融機関や企業団体が採用していけば私達の暮らしにも大きな変化が訪れます。

私達が暮らしの変化を実感するのは、おそらくウォレットから簡単に支払いを済ませるという段階まできた時でしょう。

多くの人は買い物や支払いで利便性を感じるので、XRPが皆さんのウォレット間を行ったり来たりするにはまだ時期尚早かもしれません。

もしかしたらリップル社が描く未来実現まで、数年単位で私達も見ていくことが必要かもしれません。

リップルを扱っている国内の取引所は?

国内の仮想通貨取引所でリップルを買うことができるのは以下のとおりです。

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